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2024年全国小学校保健室
「目の救急箱」プロジェクトが始動します

全国の小学校に視力回復器を寄贈・設置

全国の小学校に視力回復器を寄贈・設置
近年、日本全国で近視や視力1.0未満の子供たちの数が急増しています。この問題に対処し、未来の視力を守るため、株式会社フタワでは新たなプロジェクト「目の救急箱」を立ち上げました。
本プロジェクトでは、全国に2万校ある小学校の保健室に、視力回復器「フタワソニック」を寄贈・設置することで、子供たちの目の健康をサポートします。

【プロジェクトの背景】

小中学生に1人1台の学習用端末が配備され、児童生徒が学校や家庭でデジタル機器を利用する時間(スクリーンタイム)が増えています。「学校には、目と端末の距離を30㎝以上離すなどの指導が求められています」が、将来的に教科書からPC・タブレットなどの端末機器での教育に移行したり、家庭でのゲーム、SNS、Eスポーツなどの普及により、子どもからご年配の方まで近業(近くを見る作業)や視生活(画面などを直視・眼の酷使)の環境悪化等が拡大していくと推測されています。2050年には世界人口の半数以上が近視になると国際近視学会が推計発表しています。

親子でフタワソニックを利用する様子

私たちは、アイフレイユの一環“元気な目で視覚寿命100年”をキープするためにも、できるだけ早期・低学年のうちから予防対策を根付かせて、視力1.0以下の割合等を少しでも軽減したいと考えています。
「フタワソニック」は、60年の歴史と50万台以上の販売実績(累計)のある超音波治療器(医療機器承認番号 21900BZX00932000)で、微弱な超音波で疲れた目を癒し、眼球・眼筋等をリフレッシュさせます。
1台でも多くの小学校保健室に設置することで、子どもたちの眼の疲れを軽減し、健やかな成長を支援いたします。

このプロジェクトへのご支援やご寄付、そして保護者や教育関係者の皆様との連携を心よりお願い申し上げます。
ご質問や取材のご希望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

CONTACT

【プロジェクトの概要】

  • プロジェクト名 「目の救急箱」
  • 対象校数 全国約2万校の小学校
  • 目的 近視や視力1.0未満の子供たちの目の健康をサポートし、未来の視力を守る
  • 寄贈物 超音波治療器「フタワソニック」

2024「健改研(健康改善研究所)センター」
および「販売協力店」募集要項

実績豊富なアイケアーアイテム(超音波治療器「フタワソニック」等)の販売・普及活動に協力していただける企業様を募集しております。社会的意義があり、地域密着型の長く続けられる健康ビジネスです。

市場性

1.市場性
一億総近視(メガネ人口7,000万人以上、コンタクト人口2,000万人以上)に対し、超音波治療器・旧型フタワソニック含め販売台数は50万台(累計)、普及率はまだ1%未満で、これからが超音波治療器の成熟期(矯正から治療・予防の時代)になります。小学校低学年からのパソコン教育・携帯電話等によるメール、一家に複数台のパソコン普及…。目は日々酷使され、子どもから大人まで『目』にはいたわりが必要です。

2050年には、世界人工の1/2が近視になると推測されています。メガネ業界(矯正視力)の上場実績は後を絶ちません。日本人がメガネにかける費用は生涯一人平均70万円以上です。
(メガネ、コンタクトレンズ人工レンズ等は矯正であり、治療ではありません)
目的
2.目的
実績豊富な超音波治療器「フタワソニック」を普及・販売することで「家庭で手軽に近視予防・視力回復等の習慣化」が身につき新事業の構築ができます。「虫歯予防に歯磨き習慣があるように、近視予防には超音波マッサージ!」
特徴
3.特徴
時代に合った「目」のテーマを主軸に、地域における健康回復の総合アドバイスセンターとしての役割を確立できます。フタワソニックは医療用の専用ACアダプター方式(2電源式)により安全に安定した超音波の発振ができ、従来品よりバージョンアップ(進化)しています。
  • フタワソニック製品写真
  • フタワソニック製品写真
  • フタワソニックを使用している様子
  • フタワソニックを使用している様子
  • フタワソニック製品写真
  • フタワソニック製品写真
  • フタワソニックを使用している様子
  • フタワソニックを使用している様子
超音波治療器「フタワソニック」本体
標準小売販売価格¥128,000円(税別)
フタワソニック専用ACアダプター
標準小売販売価格¥4,000円(税別)
  • 販売協力店価格、および健改研センター(専門店)契約等の詳細につきましては個別にご案内させていただいております。どうぞお気軽にお問い合わせください。
  • 高度医療機器の販売管理者および賃貸管理者講習(1日)を受講することで、終了証が取得できます。
  • 「センター契約」の場合は、高度医療機器等販売業・賃貸業許可証(各都道府県)の取得が必要です。
  • 「販売協力店」契約の場合は、所轄の保健所に医療機器販売等の届出が必要です。